マイホームを購入する時期は、妊娠前・妊娠中・出産後、さらには子どもが成長してからなど、人によって最適なタイミングが異なります。「出産前に買うべきか、それとも出産後に買うべきか」と迷う方も多いのではないでしょうか。
この記事では、出産前と出産後に住宅を購入するメリット・デメリットをわかりやすく比較し、住宅ローン・仕事・保育園事情など、家探しで注意すべき重要なポイントも解説します。ライフプランに合ったベストなタイミングを考えるための参考にしてください。
• 住宅購入のタイミングは「出産前」「出産後」どちらにもメリット・デメリットがあり、正解は家庭ごとに異なる
• 出産前の購入は、共働きで収入が安定しやすく、フットワーク軽く家探しができる点がメリット
• 出産後は、子供の人数や生活動線、保育園・学区などを具体的に想定した家選びがしやすい
• どちらを選ぶ場合も、将来の働き方や教育費、住宅ローンを含めた資金計画が重要
• 迷ったときは、夫婦で優先順位を整理し、必要に応じて専門家に相談するのも一つの方法
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住宅を購入されるタイミングとして多いのは、「①結婚した時、②子供が生まれた時、③子供の入園や入学、④夫婦の就職・転職・転勤」の4つです。
まずは、結婚が住居検討のきっかけになるというパターン。早めに住宅を購入することで、賃貸住まいで月々かかる家賃が節約できます。長期のローンが組めるのもメリットですが、出産で共働きができなくなるなど、ライフスタイルの変化も考慮して計画することが大切です。
次に多いのが、夫婦2人での生活から、子供を含めた生活へと変化するタイミング。一か所に腰を据えて、同じ場所で子育てをすることができます。
「保育園に入りやすい地域か？」「周辺にスーパーや公園などの施設はあるのか？」など子育てのしやすさを考慮したうえで購入できるのもメリット。まだ若い2人なので不安も大きいかもしれませんが、しっかりと資金計画を立てればこのタイミングでの購入も検討されると良いでしょう。
幼稚園や保育園、小学校に入学すると、子供にも友人ができるもの。入園入学前に家を購入すれば、転園や転校によるストレスを家事なくて済みます。
また、義務教育のうちは転校の手続きのハードルは高くありませんが、保育園もしくは高校生以上での引っ越しは編入試験などの手間が増えてしまうという面も。どのタイミングで購入されるか、早めに検討しておかれることをおすすめします。
夫婦の仕事の変化を機に、住宅を探される方も多いです。勤続年数が住宅ローンの審査項目になることもありますが、最近では勤続年数が短くても審査をクリアできるケースも多くなっています。審査中の転職は、審査に影響するケースもあるので注意が必要です。
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詳しくはこちら＞＞住宅購入は、出産前・出産後どちらにもメリットがあります。出産前は家探しや引っ越しの負担が少なく、落ち着いた環境で子育てを始めやすい点が特徴です。一方、出産後は子供の人数や生活動線を踏まえた家選びができます。どちらにしても、夫婦でよく話し合いを重ね、重視したい条件や将来設計に照らして判断することが欠かせません。
出産前・出産後いずれを選んでもメリットがあり、正解は家庭ごとに異なります。そのため最も重要なのは、早い段階で夫婦の考えをすり合わせておくことです。
「どんな環境で子育てしたいか」「出産後の働き方や家計はどう変わるか」など具体的に話し合い、お互いの譲れない条件や妥協できる点を整理しましょう。夫婦だけで結論を出すのが難しいなら、住宅会社やファイナンシャルプランナーに相談しながら進めるのもおすすめです。
‣妊娠中・育児中の家探しや引っ越しは大変
‣出産前の方が引っ越しの荷物が少ない
‣環境の変化がない方が良い（子供の転校、保育園事情）
‣落ち着いて子育てできる
出産前に住宅購入する方は、「出産後に子供を連れて家探しや引っ越しをするのは大変だから」という理由を挙げる方が多くみられます。また、出産後に家を購入する場合、学校や保育園の事情など条件が増えるため、立地の選択肢が狭まることも。出産前に家を買っておけば、その地域での生活に慣れてから子育てを始めることができます。
‣子供との生活がイメージしやすい
‣子供の人数・性別がわかっており間取りを考えやすい
‣子供が小さいうちは家を汚される可能性がある
出産前は子供との生活がイメージしづらく、実際に子育てが始まってからの方が立地や間取りを考えやすいという意見がよく聞かれます。子供の人数や性別がわかっているので、個室の数など間取りを決めやすいというメリットも。子供は新しい家を汚してしまうので、ある程度大きくなってから家を購入するという方もいらっしゃいます。
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詳しくはこちら＞＞出産前に住宅を探す場合は、家探しや引っ越しの負担が少ない一方で、出産後の生活や家計の変化を見越した判断が必要です。妊娠・出産を機に働き方や収入が変わる可能性も考え、住宅ローンは無理のない範囲で検討しましょう。また、妊娠中の引っ越しは体への負担も大きいため、体調に配慮したスケジュールを設定しておくと安心です。
出産前に家を探す場合は、出産後の生活を具体的にイメージしておくことが大切です。妊娠・出産では、妻の体調の変化が大きい上、保育園が決まらなければ働き続けることもできません。出産後も夫婦で仕事を続けるつもりが退職することになり、住宅ローンの負担が大きくなってしまうケースも。家計や生活のこと、働き方、保育園探しまで、夫婦でしっかり話し合って家を購入しましょう。
出産前に住宅購入する方は、「若いうちに資産形成したいから」という理由を挙げる方も多いです。出産前に資産価値の高い物件を購入しておけば、家族構成の変化に合わせて住み替えもしやすくなります。出産前は都心に家を買って住み、子育てが始まったらファミリー向けの物件に住み替えるというのも良いでしょう。住み替えを考えるなら、賃貸の借り手が見つかりやすく売却もしやすい、利便性の高い物件の購入がおすすめです。
出産前の住宅購入でよく考えておきたいのが、産後のライフスタイルや収入の変化について。たしかに最近は出産しても働き続ける女性が多く、妻が会社員であれば産育休での手当金も支給されます。
しかし、育児休業給付金は、休業開始から半年間は休業前の67%、その後は約50％の支給です。復帰が遅れれば遅れるほど収入は減り、復帰したあとも時短勤務などで収入減の期間がさらに長引くことも少なくありません。
また、産後はなるべく早く共働きに戻ろうと思っていても、希望の保育園に入園できなかったり、産後の体調がすぐれなかったりと、予定通りいかないケースもあります。共働き家庭ではペアローンなども検討されるかもしれませんが、出産前にどんぶり勘定で住宅ローンを組むと家計が苦しくなってしまうので、将来の働き方も含めて十分に検討しましょう。
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詳しくはこちら＞＞出産前に住宅を購入して長く住み続ける場合は、出産後の生活をイメージしながら家探しを進めることが大切です。保育園や学校事情に加え、子供の生活音や周囲の住環境、日常生活の利便性も確認しておきましょう。あわせて自治体ごとの子育て支援制度を調べておくと、将来の暮らしを具体的に考えやすくなります。
保育園探しの難易度は、エリアによって大きく差があります。出産後も夫婦で働き続けるなら、地域の認可保育園の待機児童の状況をチェックしましょう。通勤ルートと保育園の送迎ルートをシミュレーションし、なるべく日々の負担が少ない場所がおすすめです。待機児童の多い地域では、複数の保育園に希望を出すことも。少し遠くの保育園まで考慮に入れる必要があります。最近は、妊娠前から保育園探しや見学を始める方も増えています。
子供が生まれると、泣き声や子供の足音、騒ぐ声など、コントロールしにくい生活音が増えます。階下への足音が気にならない戸建て住宅や、防音に優れた鉄筋コンクリートのマンションなど、騒音トラブルが起きにくい住宅を選びましょう。単身者が多いエリアよりも、ファミリー世帯が多い方が子供の立てる音に慣れており、生活時間が似ているため騒音トラブルになりにくいです。
スーパーや公園、ドラッグストア、小児科などが近いと、子供ができてからの日常生活に便利です。主な移動手段が電車か自家用車か、自転車かによっても事情は異なります。妊娠中の場合は、転院する産婦人科も探しましょう。また、子供の医療費や各種助成などのサポートは、自治体によって差があります。自治体によっては子供の医療費が無料というところや、出産祝い金が出るところも。住みたい地域の子育て政策についても、ぜひ調べてみてください。
→お子様を授かったことをきっかけに家探しをスタートされた事例はこちら
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詳しくはこちら＞＞出産後に住宅を探す場合は、今の子供との暮らしを大切にしながら、少し先の成長を見据えた住環境も考えておくと安心です。産後は体調や育児で負担がかかりやすいため、引っ越し時期は無理のないスケジュールで進めましょう。また、将来的に転校を避けたい場合は、小学校入学前の引っ越しも選択肢のひとつです。
産後1ヶ月は、引っ越し準備などの作業は控えましょう。産後3～6ヶ月くらいで体調が回復した頃からが目安です。産後すぐは母体に負担もあり赤ちゃんとの長距離移動は大変です。しかし、生後半年をすぎると、今度は寝返りやハイハイなど動き出して、作業が大変になることも。引っ越しでは家具の移動で危険も伴うため、赤ちゃんの預け先を確保した方が良いかもしれません。
子供がある程度大きくなってから住宅購入する場合、転校させたくないなら小学校入学前までの引っ越しがベストです。小学校の学区でも、エリアを絞り込むことができます。ただし子供が保育園へ通っている場合、転居先の保育園の空きもチェックする必要があります。
→小学校への入学のタイミングに合わせてご購入されたお客様の事例はこちら
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詳しくはこちら＞＞出産後に家を探す場合、子供の保育園や学童のことを考えます。住みたいエリアの自治体に連絡するなどして調べましょう。
共働き家庭で乳児がいる場合、転居先の保育園の空き状況をチェックします。自治体の担当部署に連絡すると、空き状況だけでなく、入園しやすい時期などを教えてもらえる場合もあります。募集時期に合わせて引っ越しのタイミングを考える必要もあるため、家探しは早めに始めましょう。
小学生以上なら学校の心配はありませんが、低学年のうちは放課後に過ごす場所を決めておく必要があります。共働きで近くに祖父母など預かってくれる人がいない場合は、学童の空き状況をチェックしましょう。学童によって小学校6年生まで通えたり、延長保育があったりするところもあります。中学高校受験を視野に入れている場合、通学ルートや塾通いも考えてエリアを選びましょう。
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詳しくはこちら＞＞住宅購入は人生で最も大きな買い物のひとつです。購入のタイミングにかかわらず、住宅費だけでなくその後の生活資金まで見通しておくと安心です。
住宅ローンの返済は長期間にわたるため、教育費や介護費など将来の支出も含めた資金計画を考えておきましょう。
国土交通省の調査（※1）によると、三大都市圏（首都圏・中京圏・近畿圏）におけるマンションの平均購入資金とリフォーム資金は以下のとおりです。
| 平均資金 | 自己資金比率 | 頭金の平均 | |
| 新築マンション | 4,679万円 | 44.7% | 約2,092万円 |
| 中古マンション | 2,919 万円 | 43.8% | 約1,279万円 |
| リフォーム | 154 万円 | 85.5% | 約132万円 |
平均的な数値を見ると、新築マンションに比べて、中古マンションにリフォームを組み合わせることで、購入費用を抑えやすいケースもあります。
住宅ローンを利用する場合、頭金の目安は新築マンションで約2,092万円、中古マンションで約1,279万円とされています。ただし、実際に必要となる金額は家庭ごとの資金状況や借入条件によって異なります。
価格の比較だけでなく、月々の返済や将来の支出も見据えながら、無理のない範囲で検討していきましょう。
出典 ※1：国土交通省｜令和6年度住宅市場動向調査
住宅ローンを組むときには、将来かかるお子さんの教育資金についてもあわせて考えておくと安心です。教育費は進学段階によってかかり方が異なるため、1年あたりにどれくらいの費用が必要になるのかを把握しておくと、貯蓄計画を立てやすくなります。
各種調査（※2）（※3）によると、子供一人あたりの一年間の平均的な学習費は、学校段階や進学先によって次のような違いがあります。
| 公立 | 私立 | |
| 幼稚園 | 18万4,646円 | 34万7,338円 |
| 小学校 | 36万6,599円 | 175万1,516円 |
| 中学校 | 54万2,450円 | 156万359円 |
| 高校 | 59万6,954円 | 117万9,261円 |
| 大学 | 103万5,000円（国公立） | 152万円（私立文系） |
幼稚園から高校までは、学校段階ごとに毎年一定額の学習費がかかります。一方、大学では1年あたりの教育費が高くなり、進学と同時に家計への負担が大きくなるケースも少なくありません。塾や習い事、受験対策費用などが加わることで、想定以上の出費になることもあります。
なお、令和元年から幼稚園・保育園の年少〜年長の保育料が無償化され、未就学児の教育費負担は軽減されています。（※4）その分、最も支出が増えやすい大学進学時期に備えて計画的に貯蓄しておくと良いでしょう。
出典 ※2：文部科学省｜「令和５年度子供の学習費調査結果のポイント 」
出典 ※3：日本政策金融公庫｜「令和３年度教育費負担の実態調査結果」
出典 ※4：こども家庭庁｜幼児教育・保育の無償化
今は元気なご両親も、いつか介護が必要になる日がくるかもしれません。住宅購入費や教育費用に加えて、介護にかかる費用についても早い段階から把握しておきましょう。
生命保険文化センターの調査（※5）によると、介護にかかる費用は、一時費用（住宅改造や介護用ベッド購入など）に平均209万円、さらに月々の介護費用は平均15.7万円とされています。
また、介護が必要となる期間は平均181.5ヶ月（約15年）とされており、介護が長期化するケースも少なくありません。介護の内容や環境によって費用や期間には差があるものの、長期的な支出として想定しておくことが大切です。
出典 ※5：生命保険文化センター｜令和6年度「生命保険に関する全国実態調査」
人生には大学進学や親の介護で支出が増えたり、育休や時短勤務で収入が減ったりする時期があります。「両親80歳、夫婦50歳、子20歳」といったように、大学進学と介護の時期が重なるケースも少なくありません。将来の支出に備え、貯めやすい時期を意識して計画的に備えておくことが重要です。
一般的に、お金をためやすい時期は次の4つといわれています。
①独身時代
②出産前の共働き時代
③子どもが年少〜小学生まで（教育費が比較的少ない時期）
④子どもの独立後〜介護が始まるまで
これらの時期は収入に余裕が出やすい一方、支出も増えがちです。ライフステージを意識した資金計画を立て、必要な金額を着実に貯めていきましょう。
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詳しくはこちら＞＞住宅購入と出産のタイミングについては、多くの方が悩むポイントです。どちらを先に考えるべきかは、家計や働き方、ライフプランによって異なります。ここからは、よくある質問をQ&A形式でまとめました。
出産前の住宅購入が必ず後悔につながるわけではありません。メリットは、家探しや引っ越しの負担を減らせる、落ち着いた環境で子育てを始められることです。一方で、出産後に収入や働き方が変わり、住宅ローンが負担になるケースもあります。将来の家計や生活を具体的に想定したうえで判断できていれば、後悔しにくいでしょう。
結婚や出産をきっかけに住宅購入を検討する人は多く、特に「子供が生まれる前後」を目安に家を考えるケースが多く見られます。最近は、共働き世帯の増加や住宅価格の上昇を背景に、出産前に購入する人もいれば、子供の成長や教育環境を見据えて出産後に検討する人もいます。どちらが多いかよりも、自分たちに合ったタイミングを重視しましょう。
出産後に住宅を購入しても、決して遅いわけではありません。子供との生活を具体的にイメージしながら、間取りや立地を選べる点は大きなメリットです。ただし、産後すぐの引っ越しは体への負担が大きいため時期には注意が必要です。また、転校を避けたい場合は、小学校入学前までに検討すると安心でしょう。
住宅購入と出産のどちらを先に考えるべきかに正解はありません。重要なのは、家計や働き方、将来のライフプランを踏まえて、自分たちに合ったタイミングを選ぶことです。
早めに住まいを整えて落ち着いた子育て環境をつくる方法もあれば、出産後の生活が具体的に見えてから家探しを進める選択もあります。迷ったときは、相談会に参加して専門家と一緒に納得のいく住まい計画を考えてみてはいかがでしょうか。
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